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［詳細データ］部

• コード
• 名称

［期末評価］部

期末評価方法はレイヤーごとに期末評価方法の設定が可能です。レイヤー番号はスプレッドの行番号と同じです。レイヤー数は5で固定となり、行削除や追加はできません。なお、有価証券区分登録を修正する場合、修正対象の有価証券区分を持つ銘柄(株式銘柄/債券銘柄/ファンドﾞ)の取引データが1件でも存在するときは、該当する期末評価レイヤーの科目以外を変更することはできません。

• 活動
• レイヤー名称
• 評価方法
  有価証券の評価方法を「　（空白）」、「原価法」、「時価法」、「低価法」、「償却原価法（利息法）」、「償却原価法（定額法）」の中から選択します。ただし、"計上期間"を「対象外」とした場合には選択不可になります。
• 期末評価レートタイプ
  期末評価実行時に使用するレートタイプをプルダウンから選択します。選択可能なレートタイプは［コモンマスタ］の［通貨管理］で登録済のレートタイプです。ただし、"計上期間"を「対象外」とした場合には選択不可になります。
• 洗替
  期末評価損益の洗替を行うデータのチェックボックスをONにします。ただし、"評価方法"を「原価法」、「時価法」、「低価法」、「償却原価法」に設定したレイヤーのみ設定可能です。
• 自動仕訳
  自動仕訳を行うデータのチェックボックスをONにします。1番目のレイヤーのこの項目は必ずONになります。ただし、［パラメータ設定］において有価証券の自動仕訳を「しない」に設定した場合には、この列は表示されません。
• 計上期間
  計上期間を「月度毎」、「四半期毎」、「半期毎」、「年度毎」、「対象外」の中から選択します。
• 評価益科目、補助
  ［有価証券評価］の際に使用する評価益科目、科目補助（存在する場合のみ）を設定します。ただし、"評価方法"を「原価法」に設定した場合、または"自動仕訳"チェックボックスをOFFにした場合には入力できません。
• 評価損科目、補助
  ［有価証券評価］の際に使用する評価損科目、科目補助（存在する場合のみ）を設定します。ただし、"評価方法"を「償却原価法（利息法）」または「償却原価法（定額法）」とした場合、または"自動仕訳"チェックボックスをOFFにした場合には入力できません。
• 強制評価損科目、補助
  ［有価証券評価］の際に使用する強制評価損科目、科目補助（存在する場合のみ）を設定します。ただし、"評価方法"を「償却原価法（利息法）」または「償却原価法（定額法）」とした場合、または"自動仕訳"チェックボックスをOFFにした場合には入力できません。
• 評価損益戻入科目、補助
  ［有価証券評価］の際に使用する評価損戻入益科目、科目補助（存在する場合のみ）を設定します。ただし、"評価方法"を「償却原価法（利息法）」または「償却原価法（定額法）」とした場合、または"自動仕訳"チェックボックスをOFFにした場合には入力できません。
• 評価引当金科目、補助
  ［有価証券評価］の際に使用する評価引当金科目、科目補助（存在する場合のみ）を設定します。ただし、"評価方法"が「原価法」、「時価法」、「低価法」のいずれかで、かつ"自動仕訳"チェックボックス、"洗替"チェックボックスが両方ともONの場合にのみ入力可能とし、そのほかの場合には入力できません。
• データレベル
  自動仕訳を実行するデータレベルを指定します。"自動仕訳"チェックボックスをONにした場合は必須入力となります。1番目のレイヤーのこの項目は必ずデータレベル1になります。
  同じデータレベルが複数のレイヤーに重複している場合には、保存時にエラーメッセージ「データレベルを複数のデータレベルで重複することはできません」が表示され、保存を行うことができません。

［科目1］タブ

有価証券の取得、売却、償還に関する自動仕訳を実行する際に初期表示する科目を設定します。

• 有価証券、補助
• 差入有価証券科目、補助
• 売却益科目、補助
• 売却損科目、補助
• 償還益科目、補助
• 償還損科目、補助

［科目2］タブ

有価証券の配当、利息、分配金の自動仕訳を実行する際に初期表示する科目を設定します。

• 有価証券利息科目、補助
• 受取配当金科目、補助
• 受取利息科目、補助
• 経過利子科目、補助
• 手数料科目、補助
• 信託財産留保科目、補助