科目とは

科目とは

A.S.I.A.の勘定科目は他のマスタデータの設定と関連が深く、課税区分、残高、パラメータ設定（科目設定）などの設定に直接影響しますので、マスタ登録作業の途中で変更を行うと他のマスタデータの登録にも大きな影響を及ぼします。また、運用開始後の変更もトラブルの原因となりますので、登録作業を始める前に十分な検討を行ってください。

勘定科目は、科目と補助という形で2階層で体系立てて管理することができます。例えば、「当座預金」という科目を各銀行ごとに分けた補助科目を設定するといった使い方ができます。

• 科目補助のない勘定科目に対する科目補助の新規追加禁止について
  運用開始時に科目補助が無かった勘定科目に対して、運用開始後に科目補助を新規登録すると残高が合わなくなります。補助科目を設定している勘定科目のマスタデータを変更して科目補助を新規登録することは絶対に行わないでください。
  将来科目補助の追加が予想される勘定科目には、最初から科目補助を設定して運用するようにしてください。
• 登録の必要がない科目補助について
  A.S.I.A.は通貨、部門、取引先をマスタ化して個別の集計が可能です。したがって、通常は以下の科目補助を登録する必要はありません。
• 現金科目などの通貨別の科目補助
• 部門別の科目補助
• 売掛金、買掛金などの取引先別の科目補助
• 特別な集計目的のための摘要別の科目補助

また、財務諸表上で使用する集計科目である経常利益、税引前利益なども仕訳で使用しなければ、特に登録する必要はありません。

勘定科目の登録は、［科目/補助登録］で行います。

会計アイテムについて

A.S.I.A.では、各勘定科目/科目補助に対して、アイテムと呼ばれる項目を持つことができます。アイテムとは、部門、取引先、プロジェクトコード1、2、会計分析コード1、2、明細摘要の7つの項目を指しています。アイテムを使用することにより多角的な会計データの分析を行うことができます。

→［アイテムとは］

科目属性について

A.S.I.A.では、［科目/補助登録］で登録した各勘定科目/科目補助に対して、アイテム（部門/取引先/プロジェクトコード1、2/会計分析コード1、2/明細摘要）毎の入力必須/任意/禁止属性、残高更新属性を設定する必要があります。入力必須/任意/禁止属性を適切に設定しておくことで、伝票入力時の入力漏れや入力ミスを防止することが可能です。また残高更新属性を設定することにより会計系サブシステムにおいてアイテム別帳表（例：部門別貸借対照表、プロジェクトコード別キャッシュフロー計算書等）を作成することが可能になります。
なお、登録が行われていても属性の設定をしていない勘定科目/科目補助は、［財務諸表テンプレート登録］、［科目グループ登録］を除いて一切使用することができませんので、ご注意ください。

科目属性の登録は、［科目属性登録］で行います。

科目グループについて

A.S.I.A.では勘定科目をグルーピングして扱うことができます。科目グループを必要に応じて登録することで、財務諸表の出力時などに科目グループを使用して集計を行うことができます。ただし、マスタ/エントリにおいては、基本的に科目指定時に「科目グループ」を指定することはできません。
科目のグルーピングは1階層まで可能です。

科目グループの登録は、［科目グループ登録］で行います。
A.S.I.A.におけるグループの概念については、「A.S.I.A.におけるグループの概念」を参照してください。

A.S.I.A.導入時の科目残高について

財務諸表を正しく作成するためには、A.S.I.A.運用開始時の残高を登録する必要があります。A.S.I.A.では、期首残高を、科目/補助別、通貨別、取引先別に登録することができます。残高の登録に誤りがあると、運用開始後、月次の残高更新を行っても帳表作成時に正しい結果が出力されません。なお、期首残高のバランスについてはチェック機能は特に用意されていませんので、登録の際にはご注意ください。

• 期首にA.S.I.A.を導入する場合
  期首からA.S.I.A.を使用する場合、残高を登録しないで運用を開始し、期首の残高が確定した時点で期首残高の登録を行う方法があります。
  
• 期中にA.S.I.A.を導入する場合（振替伝票でデータ移行する方法）
  4月1日が期首で、8月1日（期中）から運用を開始する場合は、まず期首残高を登録して運用を開始し、4月1日から7月31日までの仕訳は振替伝票でまとめて入力して反映させる方法があります。
  振替伝票の反映は、一枚にまとめてでも、月度単位でも構いませんが、反映の仕方により、8月1日の運用開始以前に溯った集計ができるようになります。
  
• 期中にA.S.I.A.を導入する場合（期中残高で登録する方法）
  例えば4月1日が期首で、8月1日（期中）から運用を開始する場合、まず期首残高を登録して運用を開始し、7月31日までの残高登録が確定した時点で、期中残高として登録する方法があります。
  期中残高は一会計月度にまとめて登録しても、各月度ごとに分けて登録しても結構です。各月度ごとに登録した場合は、運用開始前に溯って月度の集計ができるようになります。
  運用開始以前の未回収分の売掛金、未払い分の買掛金の管理については、売掛/買掛伝票の反映、残高の調整などの処理が別途必要になります。
  B/S科目の期中残高については、累計額ではなく発生額（変動額）を登録してください。
  

残高の登録は［残高登録］で行います。

科目と課税区分の関連について

課税区分登録で税率を設定し、勘定科目に関連付けを行うことで、伝票入力時に自動的に税率がセットされるようになります。課税区分は複数登録できますので、消費税法の改正時にも柔軟に対応することが可能です。

課税区分の登録は、［課税区分登録］で行います。