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A.S.I.A.における管理用コードの体系

コード体系

A.S.I.A.では、部門、科目、品目などのコードを体系付けて登録することで、業態、組織体系などにあわせて柔軟にシステムを構築することができます。

A.S.I.A.で使用している主なコードの体系を以下に示します。なお、各グループコードの概念については、「A.S.I.A.におけるグループの概念」を参照してください。

部門系コード

ここでは、会計データの集計などに使用するアイテムを部門系コードと呼びます。
アイテムであるため、予算管理の単位、財務諸表の単位とすることもできます。アイテム同士の関係は対等です。

部門系コードの例を以下に示します。各コードの詳細については、表見出し部のリンクをクリックしてください。

コードの用途 会社 プロジェクトコード 部門 会計分析コード 取引先

利用例(組織体系)

A.S.I.A.を導入する会社に付与(親会社、子会社などの関係会社は取引先として登録)

ビジネスユニット、会社内カンパニーなど、従来の部門とは異なる組織単位に付与して予算等を管理 実部門に付与。
原価管理の対象とする実部門(製造原価科目での計上を許可する部門)は「製造部門」として識別して管理可能。

取引先の会社単位に付与
その他の用途 期間限定のキャンペーンなどに付与して予算等を管理することも可能 倉庫や工程という単位に付与することも可能 「資金コード」、「工事コード」等の会計に特化したコードとして使用 取引先の部署等の単位に付与することも可能(単位は自由)
エイジアン・パートナーズでの例 「社内プロジェクト(売上なし)」と「社外プロジェクト(売上あり)」などを区別するために付与している。また、コード番号に「西暦下2桁」をあて、プロジェクトの開始年がわかるようにしている。 本棚や倉庫の管理に「倉庫部門」を利用。

「資本関係の有無」や「国内外の区別」が付くようにコード番号を付与している。
コードの用途 クラス 職位 社員

利用例(組織体系)

システムの使用権限、承認権限の単位に付与 職位単位に付与。職位あたりの単金管理に利用可能。

社員個人単位に付与

その他の用途

社員と結びつけることで、簡易な経歴管理にも利用可能 どの部門、クラスに属するかを登録することで、人事管理上の社員と、システムのオペレータとしての役割を同時に管理。
役員は別で管理することも可能。
エイジアン・パートナーズでの例 「社員」、「営業」、「総務/人事」という大枠で権限の付与単位として使用している。 「アソシエイト」、「チーフ」、「マネージャ」等、社員の職位単位に付与している。

科目系コード

ここでは、勘定科目に関連するコードを科目系コードと呼びます。
科目の下位に科目補助、科目属性があります。データレベルは科目とは独立して存在する会計残高の保持単位です。

科目系コードの例を以下に示します。

コードの用途 データレベル レイヤー 科目 科目補助 科目属性

利用例

「レベル1=共通」、「レベル2=日本基準」、「レベル3=米国基準」等に定義することにより複数の会計基準に対応可能。

有価証券管理における期末評価や固定資産管理における償却計算を分ける場合に、データレベルと対応させて登録

「当座預金」という科目を各銀行ごとに分けた補助科目を設定するといった使い方が可能

科目または科目属性単位でアイテム(部門/取引先/プロジェクトコード1、2/会計分析コード1、2/明細摘要)毎の入力必須/任意/禁止属性、残高更新属性を設定する必要がある

その他の用途 「レベル1=会計用」、「レベル2=税法用に調整」等

科目補助を設けないで、科目を細かく登録することも可能 アイテム別の財務諸表を出力可能
エイジアン・パートナーズでの例 「制度会計」、「税法」、「管理会計」、「他国会計1」でデータレベル分けしている

「現金」、「普通預金」、「売掛金」等の大枠で定義 運用開始後に科目補助のない科目に科目補助を追加することができないので、科目補助がひとつの場合でも同一名称で登録

品目系コード

ここでは、品目に関連するコードを品目系コードと呼びます。
品目を基本単位として、荷姿単位や部品表単位でまとめて管理することもできます。品目には属性として製造番号や分析コードを付与することもできます。また、品目の単価を取引先共通、取引先別等に分けてマスタ登録しておくこともできます。

品目系コードの例を以下に示します。

コードの用途 部品表 荷姿単位 品目 製造番号、
分析コード
単価

利用例

製造業での運用において、親品目と構成品目(その親品目の製造に必要な部品/材料など)を関連付けたい場合に利用

品目を「荷姿」で扱うことが可能。例えば、「缶ジュース50本で1ケース」という登録。 「商品」、「製品」、「半製品」、「仕掛品」、「原材料」、「その他棚卸資産」、「備品」、「消耗品」の8種類の区分で登録可能

分析コードは「ロット番号」、「シリアル番号」、「原価コード」等の販売/購買/在庫の一連取引管理コードに利用可能

1つの品目に対して取引先共通、取引先別、部門共通、部門別、通貨別、荷姿単位別に販売単価/購買単価を登録可能

その他の用途 組立加工型(例:精密機器(CD-ROM等)の製造)と素材加工型(例:原油の精製)がある ひとつの品目に対して複数の荷姿単位を設定することが可能
製造番号や分析コードなどの属性を登録可能

標準単価も個別に登録可能
エイジアン・パートナーズでの例 「A.S.I.A. Hi-Line(ソフトウェア)」から書籍の管理まで幅広く適用

 

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